分かっていることではあるが、日韓の歴史認識が埋まることはないだろう、としか思えない。
この本を読んでいてもそういう結論にしか見えないのだが、なぜこういうタイトルなのかよくわからない。
この著者、文章がそれほど上手くはないがよく調べているので、この本を元に自分で調べていくと面白いと思います。
参照文献も掲載されていますし
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閔妃とその一族は高宗を蔑ろにし、国政を専断していた。
この状況は儒教社会の中でも中央集権的体質を持つ国家にとっては最悪の事態で、現に幾多の王朝が王妃や皇后の政治への介入で滅んでいる。
そこで儒教文化圏の統治システムでは、政治的な権限は王や天子にのみ与えられ、
後宮にいた后妃には政治への関与が厳しく戒められていた。
にも関わらず『明成皇后』（韓国のミュージカル）の作者は、そういった歴史の基本を無視し、
本来異常な状態を正常な状態と捉えて史劇をつくってしまった。
その歴史理解がどれだけ危険なものかは、後宗を大統領にたとえ、大統領夫人や大統領の息子が勝手に国政に容喙し、国権を乱用する事態を考えてみれば、その異常さは容易に納得がいくはずである。
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事態を打開するため、一時竹島問題を棚上げにし、暫定的に締結されたのが
「日韓漁業協定」なのである。
従って協定では、その有効期限を五年とし、五年を超えれば締結国の一方が協定の集結の意思を通告してもよいことになっている。
それを韓国側では、日本の協定締結を、両国の友好関係を損ねる重大な背信行為のように捉えているが、それは協定の歴史と現実を無視した発言である。
なぜなら、既に時代は移り、世界的に漁業資源の枯渇が憂慮されるようになると、
海洋資源保護の立場から国連では海洋法条約が制定され、
「日韓漁業協定」の存在価値がなくなってしまったからだ。
そこで日韓両国は「日韓漁業協定」の破棄を互いに模索してきたが、
調整がつかず、今回の終結通告となったのである。
一方、韓国政府もすでに1996年に海洋法条約を批准し、自らも排他的経済水域を設定していたのである。
従って、日本側が「日韓漁業協定」の終結を通告したからといって、日本の近海で違法操業をしてもよいという理由にはならない。
すでに韓国政府も国連の海洋法条約を批准した以上、海洋法の精神を遵守し、海洋資源の保護に努めなければならない立場にあったからだ。
ところが、韓国側の報道はそういった部分には一切触れず、日本の破棄通告を避難するばかりなのだ。
ここまで
いくつかいいたいことがあるが、
一つは、現在私が見る限りでは「日韓漁業協定」のことなど誰も今は触れていないということ。
この本が1999年出版と15年前のもので、15年も経つと昔のことはなかったことになる。
しかし、竹島問題は依然として残るし、以前よりも亀裂が深まっている。
もう一つは、中国も海洋法条約を批准しているので、これをもとに、徹底的に非難するべきだろう。
もちろん、非難したところで近々の効果は全く期待できないが・・・
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朝鮮時代の人々は、そういった陶磁器よりも金属器である鍮器を好んで用いた。
柳得恭が「京都雑志」の中で「器什」は「俗、鍮器を重んじ」たとするように、
実生活では鍮器が尊重され、陶磁器は軽く見られていたのである。
その陶工たちの技術が日本で飛躍的に伸長するのは、陶磁器が流通経済に乗り、
市場の原理の中で生産されていたからである。
鍋島藩の有田焼（伊万里焼）は朝鮮の陶工李参平によって始まり、十七世紀の中頃、
酒井田柿右衛門が上絵付（赤絵）の技法を確立させると、その商品価値は一躍高まった。
その赤絵はまもなく長崎のオランダ商館を通じてヨーロッパに輸出されるようになり、
欧州でも大きな関心を集めた。
ここまで
つまり、朝鮮半島では現在のレストランの器を見てもわかるように
陶器ではなく金属製の器を重宝していたのであり、
日本の有田焼は朝鮮渡来の人により発達したが、それは朝鮮の文化ではなく
日本の好みにあった形で発達していったものである。
その証拠に、現在の韓国では有田焼に匹敵する陶器は流通していないのだから
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